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東アジア主要4カ国EC利用実態

海外展開をされている、若しくは目論んでいらっしゃる方必見です。

GMOジャパンマーケットインテリジェンスさんが日本・中国・韓国・台湾のモニターおよび提携モニターを対象に「通信販売と共同購入クーポンに関する調査」

というリリースを発表致しました。

日本国内の情報というのは、適宜入って来ますが、東アジア4カ国ということで、同じ時間軸、内容を比較できるのはとてもいいですね。

■「通信販売と共同購入クーポンに関する調査」(http://www.gmo-jmi.jp/jp/news/ebooks/ebooks_20120119.pdf

まとめのまとめ
■オンラインショップの利用頻度と、利用する理由
・ 月に1回以上利用する人は日本と台湾では約 6 割、中国・韓国では8 割を超えていてる!
・ 日本と他の3 カ国との違いが目立つ。やはり日本は独特なのか?
「実際の店舗より選びやすい・見つけやすい」という理由が他の3 カ国で約3割~4割
「商品間の比較が簡単」なことも他の3 カ国で2~3 割
→日本はショップのほうもクオリティ高いということなのではないだろうか?
「配達してくれるので楽」という理由が日本では多く3 割を超えている。
→これは、国土の広い中国でそうならないのは何故なのだろう?
そもそも郊外には、ネットや配送のインフラが整っていないから?
理由はたくさんありそうだ。
■オンラインショップでの購入商品
・ 日本では書籍類の購入が約5 割と最も多く、他の 3 カ国・地域ではファッション関連商品の購入が最も多い。特に中
国では 5 割以上、韓国では 6 割を超えている。日本ではファッション関連商品の購入が約 3 割という結果になった。
・ 中国や台湾では生活雑貨や日用品、韓国では食品や飲料品の購入が 2 番目に多い。
・ DVD や音楽ダウンロードは、日本では 3 割近くであるのに対して、他の 3 カ国・地域では 1 割にも満たない。
→それぞれの文化や価値観、ニーズが反映されている結果だと思います。

■オンラインショッピングで遭遇したトラブル・不満について
・ 日本に比べて他の3ヶ国では圧倒的に多く、利用者の 9 割以上が何らかのトラブル・不満を抱えている。
→ここでも日本との違いが目立っています。ここの課題解決を目指すのはとても有意義だと思います。
・ トラブルの内容では、調査対象国・地域すべてにおいて、「想像していたものより、商品・サービスの品質が劣って
いた」に回答が集まった。
→ここは、オンラインである以上、最も大きく長くなる課題ですね。それを解消すべく、さまざまなソリューションが
提供されているにも関わらず、未だ回答が集まるということはもっと余地を残しているということですね。
・ 日本では特筆するトラブルはなく、「特にトラブル・不満はない」と回答した人が 3 割以上という結果が出ている。

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ECサイトのスマートフォン利用率

2011年スマートフォン元年。先日、スマートフォン普及率の見通しの記事を書きましたが、私も気になっていた ECサイトの利用率についてリリースが出ていたのでご紹介します。

スマホ経由のEC購入経験、Android約4割に対しiPhone約6割に……ノボット調べ

リリースによると、スマートフォンでのECサイト利用経験

  • iPhoneユーザー59.0%
  • Androidユーザー44.0%

という結果でした。 この結果自体は、ECサイト提供側、ユーザー側に様々な複合的な要因が絡んでいると考えられます。

  1. ECサイトのスマートフォンへの最適化
  2. ECサイトのスマートフォンにおける決済手段
  3. ユーザー自身の慣れ

こういったところが向上していけば、むしろ、必然の流れとして、向上していくと思われるので現時点の利用率を高いとか低いとか述べる必要性はないと思っています。 ただ、このリリースを拝見していて非常に気になった点が、Androidのセキュリティ問題について

  • 「非常に不安である」18.6%
  • 「やや不安である」44.8%

と少なからず不安を抱えているユーザーが63.4%もいることです。 この数値を改めていくべく、ECサイト側が安心を提供することが課題だと痛感しました。 ノボットさんのこちらのリリース3ヶ月毎程度に出されているようなので、引き続き、ウォッチしていきたいと思います。

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ECサイトのソーシャルメディア利用率

日本では、まだまだFacebook内でECを展開するという状況にはないと感じておりますが、米国では既に「F-Commerce」と呼ばれる単語があるくらい浸透をしています。

そこで、Social Commerce Todayというソーシャルコマースのリリースを出していたので、ご紹介します。対象は、アメリカ国内の1787人の成人とのことです。

  1. 42%のユーザーが、何らかの小売店をFacebook、Twitter、ブログでチェック(フォロー)をしている。
  2. 平均6つの小売店をチェックしていて、58%が特価商品(セール)、49%が新商品の情報、39%がキャンペーンやイベントの参加の情報を得るために見ている。
  3. 56%のFacebookユーザーは、Facebookから小売店のWebサイトへ遷移したことがある。
  4. 28%のFacebookユーザーは、Facebookのリンクから購入経験がある。
  5. 35%の消費者がFacebook上で製品を購入したいと答え、32%が可能ならばTwitterからも購入したいと答えている。

出典:Social Commerce Today

もう3割近くのユーザーが、Facebook経由で購入経験があるということが驚きです。

Facebookを支えるソリューションも様々提供されており、milyoni社はソーシャルメディアソリューション専業で展開していますね。

こういった利用率調査のレポートは、ある一時点だけをみるよりも、比較が出来たほうがよいと思いますので、引き続き、ウォッチしていきたいと思います。

 

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ECサイトでフラッシュマーケティングがなぜ有効なのか?

ECサイト×フラッシュマーケティングpart2

ECサイトにフラッシュマーケティングがなぜ有効なのか?

フラッシュマーケティングで出来ること

を考えてみたいと思います。

大きく分けて4つあります。

  1. 最大販売数限定
  2. 最小販売数限定
  3. 期間限定
  4. 会員限定

上記を上げてみますと、実店舗でも似たような販売方法を取っていることに気づきませんか?

そうです。

タイムセール

です。

今では、どの実店舗でも一般的に行っているタイムセールをWeb上で実現したのが、フラッシュマーケティングなんです。

飲食店向けの共同購入型クーポンは、

  • 客数が見える(予約が必要なため)
  • キャッシュフローがよい(先にクーポン代金として支払われるため)

といった部分を強調して、営業をかけているということですが、ECサイトでは、これに

  • 在庫処分

という強力なメリットが存在します。

フラッシュマーケティングならでは、店舗側で、在庫数や期間を調整しつつ、お客様に魅力的な商品として提供することが出来るのです。フラッシュマーケティングであれば、ブランドイメージを損なうまでの時間も御座いません。

さらには、大手が多大なプロモーションを行って頂いたおかげでこのフラッシュマーケティング及び共同購入型クーポンの仕組みへの認知が広まっている今、ECサイトこそフラッシュマーケティングに取り組むべきだと考えます。

余談ですが、リクルートが運営しているフラッシュマーケティングの大手サイト

ポンパレをご覧下さい。

http://ponpare.jp

飲食店以外にも物販がしっかりとあります。

単一商材を扱っていらっしゃるECサイト運営者様にはまさにうってつけだと思います。

 

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ECサイトにおけるフラッシュマーケティング

ECサイト×フラッシュマーケティングpart1

前回までECサイトにおけるソーシャルマーケティングの活用法として、いくつかの連携方法を具体的にご説明してきましたが、今回は小休憩としてフラッシュマーケティングについて考察したいと思います。

まず、私が考えるに

ECサイトこそフラッシュマーケティングを活用すべき

と思っています。

その理由を数回に分けて紹介したいと思います。

初回は、フラッシュマーケティングについておさらいです。

フラッシュマーケティングとはその名にあるとおり、

フラッシュが光るよう短期間で販売する

マーケティング手法の事をいいます。

最近では、フラッシュマーケティング=共同購入型クーポンとして、

TVCMなどで、ポンパレ、GROUPON(グルーポン)などが放映していますね。

これは、一定時間内に購入者が集まれば、割引クーポンを取得できる仕組みです。

例えば、「50%OFFのクーポンを24時間以内に100人の購入者が集まれば販売成立」といった具合です。

昔からこのようなマーケティング手法はあったのですが、アメリカでGROUPON(グルーポン)という会社が主に飲食店向けにこの共同購入型クーポンの販売で大きな成功を納め、再び注目をされました。

続きはまた次回に書きたいと思います。